所蔵一覧

概要

書名1
公衆衛生マニュアル
書名2
38版 (2020年版)
著者名
柳川洋 中村好一編集 柳川洋 [ほか] 執筆
出版者
南山堂
出版年月日
2020/04
ISBN1
9784525187385
表紙画像は「紀伊國屋書店」のものを使用しています。
画像をクリックすると紀伊國屋書店のオンラインストアの詳細ページを表示します。

利用状況

詳細

請求記号 498コ2020
分類記号
498 衛生学.公衆衛生.法
著者記号
副本記号 2020
登録番号 087763
ページ xvi, 274p 挿図
サイズ 30cm
件名 公衆衛生 公衆衛生 -- 日本
内容細目1 CV:Manual of public health
内容細目2 VT:公衆衛生マニュアル2020
内容細目3 公衆衛生に関わるすべての人に公衆衛生の最新情報を網羅した決定版!好評に支えられ,毎年改訂の版を重ね38版となった.最新データへの更新はもとより,内容には制度や法律をはじめとした最近の動きも盛り込んだ.公衆衛生関係者を始め,医・薬・歯・コメディカルの学生など,すべての医療関係者に利用価値のある一冊!
内容細目4 1 健康と疾病の概念1-1.健康の考え方1-2.公衆衛生と関連領域1-3.世界における公衆衛生の歩み1-4.日本における公衆衛生の歩み1-5.公衆衛生に関連するわが国の行政の流れ2 保健医療制度と医療資源2-1.医療法2-2.医療確保等2-3.医療の質と安全の確保2-4.保険診療2-5.国民医療費2-6.医療施設および医療関係者2-7.医療介護総合確保推進法2-8.医療崩壊と医療提供体制改革3 地域保健医療活動3-1.地域保健法3-2.保健関連の法体系3-3.多職種連携教育3-4.市町村保健センターの事業と施設3-5.地方衛生研究所4 医の倫理4-1.医の倫理の基本4-2.主な宣言4-3.医師の権利・義務4-4.インフォームド・コンセント4-5.個人情報取り扱いの原則4-6.UNESCOによる「生命倫理と人権に関する世界宣言」4-7.個人情報保護法4-8.倫理に関する主な法律・指針4-9.倫理的問題をはらむ医療
内容細目5 5 国際保健5-1.世界の健康問題と保健5-2.保健統計5-3.世界人口と人口問題5-4.保健水準の指標5-5.国境を越える環境問題5-6.国際機関による環境対策の歩み5-7.世界の代表的な感染症5-8.世界保健機関5-9.国際連合の保健関連機関と活動5-10.持続可能な開発のための2030アジェンダ5-11.わが国の国際保健活動6 人口・保健統計6-1.主な人口統計6-2.人口の特性6-3.年齢構造指標と人口ピラミッド6-4.国民生活基礎調査6-5.患者調査6-6.死亡統計6-7.悪性新生物死亡6-8.循環器疾患死亡6-9.ICD-106-10.主な母子保健関連指標および婚姻,離婚6-11.生活のしづらさなどに関する調査7 疫学の基礎7-1.罹患率と有病率7-2.死亡率と致命率7-3.率の差と比7-4.差と比の組み合わせ7-5.疫学研究方法の分類7-6.記述的研究7-7.生態学的研究7-8.横断的研究7-9.症例対照研究7-10.コホート研究7-11.症例対照研究とコホート研究の比較7-12.介入研究7-13.因果関係の判定7-14.原因と結果のパターン7-15.疫学調査における交絡因子の影響の除外7-16.疫学トピック
内容細目6 8 臨床疫学8-1.臨床疫学の定義と関連8-2.臨床判断学8-3.信頼性と妥当性8-4.診断の一致性8-5.疾病の自然史とスクリーニングの関係8-6.スクリーニング検査の評価方法8-7.スクリーニング実施の条件8-8.スクリーニングプログラムの評価8-9.治療効果の評価方法8-10.治療効果の評価指標8-11.尤度比,検査前確率,検査後確率9 感染症9-1.感染,感染症および流行9-2.感染症対策9-3.感染症法9-4.結核対策9-5.HIV感染とAIDS9-6.予防接種法9-7.任意の予防接種9-8.検疫法9-9.重症感染症の疫学像9-10.インフルエンザ9-11.人獣(畜)共通感染症,動物由来感染症9-12.風しんの大流行9-13.デング熱の国内発生9-14.ジカウイルス感染症の中南米での大規模outbreak9-15.アフリカにおけるエボラウイルス感染症の流行9-16.バイオテロリスムと生物剤の軍事利用
内容細目1 10 母子保健10-1.少子化対策の取り組み10-2.母子保健法10-3.成育基本法10-4.妊産婦および幼児健康診査の実施10-5.母子保健医療対策等総合支援事業10-6.健やか親子21(第2次)10-7.母子保健事業に関するガイドライン10-8.乳児期のスクリーニング検査10-9.児童虐待10-10.児童虐待防止法10-11.児童福祉法10-12.小児医療費公費負担制度10-13.母子及び父子並びに寡婦福祉法10-14.母体保護法10-15.環境要因と胎児障害11 学校保健11-1.学校保健の基本11-2.学校保健安全法11-3.その他の学校保健関連法規11-4.学校給食衛生管理基準11-5.児童または生徒1人1回当たりの学校給食摂取基準,学校給食実施基準11-6.定期健康診断の項目と方法11-7.児童生徒等の疾病異常11-8.学校保健の最近の問題点12 成人・老人保健12-1.高齢者医療確保法12-2.がん対策基本法12-3.がん登録等の推進に関する法律12-4.がん検診12-5.主な生活習慣病の危険因子12-6.介護保険法12-7.要介護認定の流れ12-8.介護区分別介護の状態12-9.介護予防12-10.介護保険制度における在宅の要介護者等へのサービス12-11.老人福祉法による老人福祉施設12-12.介護老人福祉施設,介護老人保健施設,介護療養型医療施設,療養型病床群の比較12-13.地域包括ケアシステムの強化のための介護保険法等の一部を改正する法律12-14.認知症施策推進総合戦略(新オレンジプラン)12-15.介護保険事業状況報告12-16.日常生活自立度の判定基準12-17.高血圧,脂質異常症,糖尿病,メタボリックシンドローム診断のためのガイドライン12-18.難病対策の沿革と小児慢性特定疾病12-19.難病の患者に対する医療等に関する法律12-20.高齢者虐待防止法12-21.DV法12-22.アルコール健康障害対策基本法12-23.閉じこもり,廃用症候群,サルコペニア13 健康づくり13-1.国民健康・栄養調査13-2.国民健康・栄養調査成績13-3.国民健康・栄養調査成績
内容細目2 15 食品衛生15-1.食品安全基本法15-2.食品衛生法15-3.細菌による食中毒15-4.ウイルス・原虫・寄生虫による食中毒15-5.自然毒による食中毒15-6.食中毒の現状15-7.食中毒の原因解明と対策の樹立15-8.食品の安全15-9.食品添加物15-10.保健機能食品16 社会保障・社会福祉16-1.社会保障制度の体系16-2.社会保障の考え方16-3.公費医療16-4.国民健康保険制度改革16-5.医療保険制度の現況16-6.社会福祉に関する組織など16-7.社会福祉プラン16-8.障害者基本法16-9.障害者総合支援法16-10.身体障害者福祉法16-11.知的障害者福祉法16-12.発達障害者支援法16-13.国際生活機能分類16-14.障害者差別解消法16-15.公的年金制度一覧16-16.生活保護法16-17.生活困窮者自立支援法17 環境保全と公害17-1.環境基本法17-2.環境基本計画17-3.公害健康被害補償法17-4.環境影響評価法17-5.公害発生の要因と人に対する影響17-6.環境汚染による主なエピソード17-7.ダイオキシン類対策特別措置法17-8.主な大気汚染物質の環境基準17-9.人の健康の保護に関する水質の環境基準17-10.生活環境の保全に係る水質の環境基準と排水基準17-11.湖沼および海域の全窒素および全リン酸の環境基準17-12.土壌の汚染に関わる環境基準17-13.特定物質の規制等によるオゾン層の保護に関する法律17-14.PRTR法17-15.地球環境の保全17-16.リサイクル

所蔵一覧

所蔵1 冊